トラック用品専門店の貨物堂です！
今回は、トラックのバックモニター・バックカメラの義務化についてお話しします。
- トラックにバックカメラがついていない方
- バックカメラの購入を検討している方
等の方は、是非参考にしていただければと思います。
バックカメラの義務化とは
まずは、現在（2023年２月）の段階で、バックカメラの義務化がどうなっているかを解説します。
2021年6月に、国土交通省より後退時車両直後確認装置の義務化が発表されました。
後退時車両直後確認装置とは、車両が後進する際に後方に障害物がないかを確認し、ドライバーに警告を与えることで、事故を防止するための装置を指します。いわゆるバックカメラ・バックモニターです。
後退時車両直後確認装置の義務化とは、安全面の観点から、車両の後方確認ができる装置と、障害物がある場合にドライバーに知らせる検知システムの設置を車両に義務付けることを指します。
義務化はいつから？
対象は、2022年5月以降の新型車となりますので、最近発売された車両には全てバックモニターが義務付けられています。
また、2024年5月以降は継続生産車も適用となりますので、2024年５月以降は全ての新車にバックモニターが搭載されることとなります。
トラックはバックカメラ義務化の対象？
自動車と言っても、普通の乗用車から大型車まで様々な車種がありますが、バックカメラ義務化についてトラックは対象になるのでしょうか？
バックカメラ義務化の対象となるのは、下記の車種以外のすべての車両です。
※ 二輪自動車、側車付二輪自動車、三輪自動車、カタピラ及びそりを有する軽自動車、大型特 殊自動車、小型特殊自動車、被牽引自動車並びに後退時車両直後確認装置を備えることができないものとして告示で定める自動車を除く。
したがって、トラックは後退時車両直後確認装置の義務化の対象となり、対象時期からの新車にはバックモニター・バックカメラ、検知システムが義務化されます。
現在所有しているトラックへのバックカメラ設置も義務？
ここで注意したいのは、現在義務付けられているのはメーカーのため、個人が既に所有している車両に後付けでバックカメラを設置しなくてはならない、という義務ではありません。
したがって、現在使用しているトラックに、個人が必ずバックカメラを設置しなければならないということはありません。
しかし、こう言った動きがあるということは、将来的には現行のトラックにもバックカメラ装着義務が発生し、設置していないと車検に通らない・・・といった未来もそう遠くはないかもしれません。
今のうちにバックカメラを装着しましょう
今現在トラックにバックカメラが付いていないからといって、すぐに厳罰の対象になる訳ではないですが、今後は車種関係なくバックカメラの装着義務が広がっていくでしょう。
また、安全走行の面でも、バックカメラでの後方確認が推奨されますので、未だバックカメラを装着されていない方は前向きにご検討ください。
バックカメラ・バックモニターのおすすめ商品や選び方は以下の記事で紹介しておりますので合わせてご覧ください↓↓
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